本田技研工業

本田技研工業の企業情報

本田技研工業(ホンダ)は、東京都港区に本社を置くバイク・自動車メーカーです。2018年の世界販売台数は8位です。
現在は、「二輪事業」「四輪事業」「金融サービス事業」「ライフクリエーション・その他の事業」の4つを展開。売上高の69.7%を四輪事業が占めています(2019年3月期)。

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本田技研工業株式会社

四輪/半導体領域のバイヤー・調達戦略

■同社のSDV実現に不可欠な先端半導体(AI-SoC)を中心に、性能・コスト・供給安定性・品質の観点から競争力を最大化する調達戦略の企画・実行を担っていただきます。これまでとは異なり、OEM主導による新たな半導体調達体及びSoCエコシステムの構築をリードするポジションです。

【具体的には】
同社主導による先端半導体調達戦略の企画・実行:SoC、メモリ、ストレージ、マイコンなどを対象に、先端半導体の安定調達・コスト最適化・性能確保に向けた戦略を立案・実行
半導体メーカーとの直接交渉・情報収集:半導体メーカーとのダイレクトコミュニケーションによるスペック確認、価格交渉、供給体制構築
関連部門やTier1との連携による購買施策の実行:開発部門、SDV購買部門、Tier1サプライヤと連携し、同社全体での最適な半導体調達を実現
半導体サプライチェーン全体を見据えた構想・構築
・商社等を含めた新たな商物流スキームの企画・推進
・不足する社内ケイパビリティの補完(人材獲得・ノウハウ整備)

【業務の魅力】
自動車の電動化・知能化が加速する中で、SoCやメモリといった先端半導体はクルマの中枢を担う存在へと進化しています。本ポジションでは、SDV実現のカギを握る半導体の調達を通じて、同社の将来を技術とビジネスの両面からリードできます。

勤務地 東京都港区虎ノ門2-2-3
※上記は、初任地
※その後は、国内および海外事業所への異動の可能性があります。
※業務上の事情により国内外の事業所(子会社及び関連会社を含む)への異動、または出向・派遣を命じる場合があります。
年収 570万円~1040万円
お問い合わせ番号 453397
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本田技研工業株式会社

品質管理<Smart Cabin>

完成品を受け入れ、品質を保証する役割を担い、カメラ、ECU、ディスプレイ、メーターなどSmart Cabin関連の電子機器の品質向上やプロジェクト推進を通じ、SDV時代の競争力強化に貢献できるポジションです。

【具体的には】
●SDVアーキテクチャに搭載されるSmart Cabin関連品質管理業務
●各サプライヤーに対する品質管理活動の実施
・開発プロセスやケーパビリティの評価・監査・改善
・開発問題の見える化と分析
・品質保証スキームの構築と運用
●社内外のステークホルダー(取引先、開発部門、品質保証部門)との連携によるプロジェクト推進
●品質管理活動から得られた実績データの分析・活用、ツールによる解析能力向上企画
●OTAアップデート、サイバーセキュリティ、電子プラットフォーム、自動運転技術に関連した品質管理活動
※専門性や適性、会社ニーズなどを踏まえ、会社が定める業務への配置転換を命じる場合がございます。

【やりがい・魅力】
●新しいSDV時代の品質管理の在り方を構築できる
●完成品受け入れから改善提案まで幅広く担当可能
●組織横断型のプロジェクトに参画し、社内外ステークホルダーと連携できる
●データに基づく品質改善や解析によるPDCAサイクルの実践が可能

勤務地 三重県鈴鹿市平田町1907
三重県鈴鹿市への配属を予定しています。
※国内および海外事業所への異動の可能性があります。
※業務上の事情により国内外の事業所(子会社及び関連会社を含む)への異動、または出向・派遣を命じる場合も。
年収 590万円~1090万円
お問い合わせ番号 479927
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本田技研工業株式会社

船外機組立生産ライン構築に向けた生産技術

同社にて組立て生産ラインにおける生産設備の導入における仕様構想~基本設計・導入までを包括的に推進できる生産技術業務をご担当いただきます。
開発部門、機種計画統括部門、品質部門、安全部門を横断的に連携しながら船外機製造・組立における製品品質保証の実現に向けた技術展開を行っていただきます。

【具体的には】
1. 生産設備・ラインの構想および基本設計
・仕様構想: 新機種の生産や増産計画に合わせ、どのような自動化レベル、タクトタイム(工程時間)、レイアウトが必要かを検討。
・基本設計: 設備の主要スペック(精度、出力、動作範囲など)を決定し、CADを用いたレイアウト図面や仕様書の作成。

2. プロジェクトマネジメント(導入~立上げ)
・ベンダーコントロール: 設備メーカー選定、発注、進捗管理、工場への据付・試運転の指揮。
・生産準備: 量産開始に向けた設備のデバッグ、治具の調整、作業標準書の作成。

3. 部門横断的な連携(調整・交渉)
・開発・計画部門との連携: 設計段階からの「造り込み」提案(Design for Manufacturing)。量産しやすい製品形状や構造のフィードバック。
・品質・安全部門との連携: センサーや検査カメラによる自動判定システムの構築、ポカヨケ(誤組み防止)の実装。

4. 量産に向けた品質保証体制の構築
・組立プロセスの最適化: 締め付けトルクの管理や、防水性能の検査工程など、マリン製品特有の重要工程の確立。
※専門性や適性、会社ニーズなどを踏まえ、会社が定める業務への配置転換を命じる場合があります。

【研修・キャリアパス】
OJT研修を行いながら、個人のスキルに合わせて現場にてフォローを行います。社外研修等にも参加いただきながら、リーダー業務や他事業部や海外拠点への異動や、事業を支える業務へのチャレンジも可能です。

勤務地 静岡県浜松市細江町気賀5794-1
※上記は、初任地となります。その後は、国内および海外事業所への異動の可能性があります。
※業務上の事情により国内外の事業所(子会社及び関連会社を含む)への異動、または出向・派遣を命じる場合があります
年収 590万円~1090万円
お問い合わせ番号 473223
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本田技研工業株式会社

設備保全<電気系保全領域>

同社にて、生産設備の電気保全業務をご担当いただきます。

【具体的には】
電気保全業務(定期点検、予防保全)とあわせて突発停止時は製造責任者と直接状況を共有しながら迅速に復旧対応、原因解明を行います。
改善案件では生産技術と仕様検討から関わり、設備メーカーとも技術的な打合せを実施すると共に現場に近い立場で、部門横断的に設備課題を解決していただきます。

1. 設備メンテナンスおよび予防保全の計画・実行
設備のダウンタイムを最小化するため、データに基づいた保守管理を行います。
・定期点検・予防保全: 法定点検および社内規定に基づく電気系統(受配電設備、制御盤、配線等)の定期点検の実施。
・予兆管理: センサーデータや稼働履歴を活用した故障予兆の検知と、部品交換計画の立案。
・ドキュメント管理: 点検記録の整備、保全マニュアルの作成・更新。

2. 突発故障への緊急対応と再発防止(トラブルシューティング)
生産ライン停止時、迅速な復旧と根本原因の追究を行います。
・現場復旧: PLC(シーケンサ)を用いた回路診断やテスターによる異常箇所の特定、および復旧作業。
・要因分析: 故障のメカニズムを解明し、ハード・ソフト両面からの恒久対策を立案。
・ステークホルダー連携: 製造部門責任者への状況報告および復旧見込みのタイムリーな共有。

3. 生産性向上のための設備改善・仕様検討
既存設備のアップグレードや新規導入において、電気制御の知見を活かした最適化を図ります。
・改善提案: サイクルタイム短縮や省人化、安全性向上のための制御プログラム(PLC/HMI)の改修。・
・新規設備導入サポート: 生産技術部門と連携し、設備仕様書(電気設計基準)の検討・策定。
・メーカー折衝: 設備メーカーとの技術打ち合わせ、工事立ち会い、検収作業。

4.新規設備導入の信頼性検証・安全管理

勤務地 静岡県浜松市細江町気賀5794-1
※上記は、初任地となります。その後は、国内および海外事業所への異動の可能性があります。
※業務上の事情により国内外の事業所(子会社及び関連会社を含む)への異動、または出向・派遣を命じる場合があります
年収 590万円~1090万円
お問い合わせ番号 473217
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本田技研工業株式会社

調達管理・安定供給推進<外作部品>

同社にて、調達した部品の品質・納期・供給体制を技術的観点から支援・強化し、供給リスクの予兆察知と未然防止に向けた体制づくりを担当いただきます。将来の業界構造や地政学的リスクを見据え、部品サプライチェーンの強靭化を通じて“強い商品・ものづくり・事業”の実現に貢献いただける方を求めています。

【具体的には】
開発(新機種立ち上げ)・量産・量産打ち切りまで幅広い領域で外作部品を安定的かつ納期を順守して調達できるよう、取引先から同社製作所に届けられるまでの一連のサプライチェーンの最適化を担当いただきます。
・外作部品の納入異常(搬入不良、納期遅延など)の削減活動およびお取引先供給体質の強化
・取引先の設備・要員・収益等に起因する生産トラブルの予兆察知および未然防止策の構築
・新機種立上げ時の部品供給安定性評価(デリバリー能力・生産能力の確認、供給条件整備)
・品質・コスト・調達 観点での供給リスク抽出と、短期/中長期視点での体制・プロセス構築
・社内関係部門(開発・戦略・製作所・サプライチェーン物流)との連携推進など幅広い業務を担当いただきます。
※国内外の出張があります。
※将来、海外駐在の可能性があります。
※専門性や適性、会社ニーズなどを踏まえ、同社が定める業務への配置転換を命じる場合があります。

【やりがい・魅力】
・外作部品を供給していただくお取引先窓口として、開発(新機種立上げ)~量産(生販追従)~打切り(補償)まで幅広い領域を担当し、責任感を持てる業務です。
・海外駐在など、大きな裁量を持ちダイナミックな業務を担える可能性もあります。

勤務地 三重県鈴鹿市平田町1907
※上記は、初任地となります
※その後は、国内および海外事業所への異動の可能性があります
※業務上の事情により国内外の事業所(子会社及び関連会社を含む)への異動、または出向・派遣を命じる場合があります
年収 590万円~1090万円
お問い合わせ番号 428544
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年収情報

平均年収808万円自動車業界内の年収順位 25101

年収推移

  • 768.4万円

2015年度

  • 776.1万円

2016年度

  • 808.6万円

2017年度

自動車業界の平均年収 618万円
推定生涯賃金 2億4855万円

年齢別年収シミュレーション

  • 480万円

25歳

  • 572万円

30歳

  • 665万円

35歳

  • 751万円

40歳

  • 774万円

45歳

  • 758万円

50歳

平均年齢 44.9歳
平均勤続年数 23.5年

売上等の推移(直近3年間)

売上高推移

連結
  • 13,999,200百万円

2016年度

  • 15,361,146百万円

2017年度

  • 15,888,617百万円

2018年度

単独
  • 3,456,118百万円

2016年度

  • 3,787,337百万円

2017年度

  • 4,077,564百万円

2018年度

経常利益推移

連結
  • 1,006,986百万円

2016年度

  • 1,114,973百万円

2017年度

  • 979,375百万円

2018年度

単独
  • 350,051百万円

2016年度

  • 484,060百万円

2017年度

  • 534,031百万円

2018年度

  • ※米国SEC基準会社・国際会計基準会社は、経常利益に当たるものがないため、税前利益を経常利益とみなします。

従業員数推移

連結
単独

事業戦略

事業方針

ホンダは、2030年のありたい姿を示した「2030ビジョン」で、「すべての人に、生活の可能性が拡がる喜びを提供する-世界中の一人ひとりの移動と暮らしの進化をリードする-」ことを目標にしています。
このビジョンを達成するため、▽クリーンで安全・安心な社会(カーボンフリー社会と交通事故ゼロ社会の実現に向けた開発)▽移動と暮らしの価値創造(ロボティクス、モビリティ、エネルギーといった新領域への価値提供)▽多様な社会・個人への対応(性別や年齢、文化の違いにとらわれない製品の開発)――の3つの方向性に沿った取り組みを進めていきます。

ホンダは、全世界で販売する「グローバルモデル(Accord、Civic、CR-V、Vezel/ HR-V、Fit/ Jazz)」と、各国のニーズに対応する「地域専用モデル(日本のN-BOX、北米などのPILOT、中国のCRIDERなど)」に分けて自動車の開発・製造を行っています。グローバルモデルでは、開発効率の向上や部品の共有化を行う「ホンダアーキテクチャー」を進めています。
2019年4月には事業体制を再編し、北米、欧州、中国の「第一営業部」と、アジア大洋州、南米、アフリカ中近東の「第二営業部」に分けました。市場ニーズや環境規制の近い地域を束ねることで生産効率を上げるのが目的で、グローバルでの生産コストを2025年までに10%削減することを目指しています。

他社との提携状況

2018年6月に、米ゼネラルモーターズ(GM)と電動化や自動運転分野での協業に合意。GMが開発しているリチウムイオンバッテリーシステムをもとに、電気自動車(EV)向けのバッテリーコンポーネントを共同開発します。2018年10月には、無人ライドシェア専用の自動運転車両を共同開発するために、GMの子会社「GM Cruise」に7.5億万ドルを出資。2030年まで合計27.5億ドルの資金を提供する予定です。

2018年12月には、いずれもベンチャーキャピタルの▽360 Capital Partners(フランス)▽JB Nordic Ventures(フィンランド)▽SOSV(米国)▽Yunqi Partners(中国)――に出資。子会社のHonda R&D Innovationsが行うスタートアップ向けプロジェクト「Honda Xcelerator」を通し、協業を開始しました。

2019年6月には、ソフトバンクとトヨタの共同出資会社「MONET Technologies(MONET、東京都港区)」が、国内の完成車メーカー5社と資本・業務提携に関する契約を締結したため、約10%の出資比率を守るべく追加出資を実施。MONETでは、ホンダの乗用車の移動データを、MaaS(自家用車以外の交通手段を使った移動に関するサービス)事業の開発に活用します。

注力分野

ホンダは、2030年までに、グローバルでの四輪車販売台数の3分の2をEVにすることを目指し、電動化技術の強化に力を入れています。中でも、CAFÉ規制(企業別平均燃費規制)への対策として、高効率なプラグイン・ハイブリッドシステムを生かしたハイブリッド車(HV)の開発を進めています。ゼロエミッション・ビークル規制(排ガスゼロを目的とする販売規制)には、バッテリーEVを中心に、地域のニーズに応じた製品の開発で対応。北米ではGMとバッテリーコンポーネントを、中国では広汽本田汽車、東風本田汽車と量産バッテリーEVを共同開発しています。

自動運転・安全運転支援技術の開発では、2020年に高速道路内での完全自動運転を実現するのが目標。その後、一般道にも拡げていく予定です。2025年頃をめどにレベル4(限定的な領域でドライバーを必要としない)の自動運転を実現することを目指しています。

技術動向

電動化の分野では、高い燃費効率を実現したハイブリッドシステム「SPORT HYBRID i-MMD」を開発。モーターを1つだけ搭載した「SPORT HYBRID i-DCD」では、駆動と発電を両立できませんでしたが、駆動用と発電用の2つのモーターを搭載したことで、状況に合わせスムーズで効率的な走行が可能になりました。中・大型車から小型車にも拡大して行く予定で、2019年10月に行われる「東京モーターショー2019」で世界初公開される「新型フイット」に搭載されます。
2019年3月に、ジュネーブで行われたモーターショーで発表した新型EV「Honda e」は、「東京モーターショー2017」で発表した「Honda Urban EV」をもとに実用化したもの。2019年5月から欧州地域で予約受付を開始しました。車体にはサイドミラーの代わりに「サイドカメラミラーシステム」を採用。大型スクリーンを配置したフロントディスプレイには、ホンダ独自のAI機能である「Honda Personal Assistant」を搭載しています。スマートフォンを使って、セキュリティやバッテリー、エアコンなどの設定を管理することも可能です。

安全運転支援技術の分野では、高速道路内での車線変更、渋滞時の完全な自動運転を可能とするシステムを開発中。2020年には、高速道路内での完全自動運転化を目指しています。
ミリ波レーダーと単眼カメラで運転をサポートする「Honda SENSING」は、追跡、急発進の抑制、道路標識の認識、車線維持支援などを行うホンダ独自のシステム。2017年8月に発売された「N-BOX」から、軽自動車への標準装備を開始しました。今後は、新型モデル全てに標準装備する予定です。

グローバル展開

2019年4月に、EVを生産する東風本田汽車の第3工場(中国湖北省)が稼働を開始。水資源循環システムや排気処理装置などの最新設備を備え、自動化にも対応しています。2019年2月には、ホンダオートモーベイス・ド・ブラジル・リミターダの新四輪工場(ブラジルサンパウロ州)も稼働。2021年をめどに、同州内にあるスマレ工場の生産能力を完全に移管する予定です。

2019年3月期の「四輪事業」の地域別売上高は、北米が6兆1631億円、欧州が4273億円、アジアが2兆3596億円、その他(南米・中東・アフリカ・大洋州)が5211億円となっています。「北米」に開発拠点が3ヶ所と生産拠点が8ヶ所、「南米」に生産拠点が6ヶ所、「欧州」に開発拠点が5ヶ所と生産拠点が5ヶ所、「中近東・アフリカ」に生産拠点が4ヶ所、「中国」に開発拠点が3ヶ所と生産拠点が10ヶ所、「アジア・大洋州」に開発拠点が5ヶ所と生産拠点が25ヶ所あります。

会社概要

社名 本田技研工業株式会社
設立年 1948年9月1日
本社所在地 〒107-8556 東京都港区南青山2-1-1
市場名 東証一部
代表取締役 八郷 隆弘
社債格付け AA
資本金 86,000百万円

組織構成や技術開発状況など、ネットに掲載されていない情報 が聞ける。転職についても相談できる。

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拠点一覧

本田技研工業の拠点(研究開発・テストセンター含む)

国内拠点一覧
  • 埼玉製作所(埼玉県狭山市)
  • 栃木製作所(栃木県真岡市)
  • 浜松製作所(静岡県浜松市)
  • 鈴鹿製作所(三重県鈴鹿市)
  • 熊本製作所(熊本県菊池郡)
  • ㈱本田技術研究所(栃木県芳賀郡)
  • ホンダエンジニアリング㈱(栃木県芳賀郡)
  • 八千代工業㈱(三重県四日市市)
海外拠点一覧
  • アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッド(米国,カリフォルニア州)
  • ホンダオブアメリカマニュファクチュアリング・インコーポレーテッド(米国,オハイオ州)
  • ホンダマニュファクチュアリングオブアラバマ・エル・エル・シー(米国,アラバマ州)
  • ホンダマニュファクチュアリングオブインディアナ・エル・エル・シー(米国,インディアナ州)
  • ホンダトランスミッションマニュファクチュアリングオブアメリカ・インコーポレーテッド(米国,オハイオ州)
  • ホンダカナダ・インコーポレーテッド(カナダ,アリストン)
  • ホンダオブザユー・ケー・マニュファクチュアリング・リミテッド(英国,スウィンドン)
  • ホンダモーターサイクルアンドスクーターインディアプライベート・リミテッド(インド,グルガオン)
  • ホンダカーズインディア・リミテッド(インド,グレーターノイダ)
  • ピー・ティ・ホンダプロスペクトモーター(インドネシア,カラワン)
  • ホンダオートモービルタイランドカンパニー・リミテッド(タイ,アユタヤ)
  • タイホンダマニュファクチュアリングカンパニー・リミテッド(タイ,バンコク)
  • ホンダベトナムカンパニー・リミテッド(ベトナム,フックイエン)
  • ホンダオートモーベイス・ド・ブラジル・リミターダ(ブラジル,スマレ)
  • モトホンダ・ダ・アマゾニア・リミターダ(ブラジル,マナウス)

関係会社一覧

本田技研工業の関係会社一覧

  • ㈱ホンダファイナンス
  • アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッド
  • ホンダオブアメリカマニュファクチュアリング・インコーポレーテッド
  • アメリカンホンダファイナンス・コーポレーション
  • ホンダマニュファクチュアリングオブアラバマ・エル・エル・シー
  • ホンダマニュファクチュアリングオブインディアナ・エル・エル・シー
  • ホンダトランスミッションマニュファクチュアリングオブアメリカ・インコーポレーテッド
  • ホンダカナダ・インコーポレーテッド
  • ホンダカナダファイナンス・インコーポレーテッド
  • ホンダ・デ・メキシコ・エス・エー・デ・シー・ブイ
  • ホンダモーターヨーロッパ・リミテッド
  • ホンダオブザユー・ケー・マニュファクチュアリング・リミテッド
  • ホンダバンク・ゲー・エム・ベー・ハー
  • 本田技研工業(中国)投資有限公司
  • 本田汽車零部件製造有限公司
  • 本田汽車(中国)有限公司
  • ホンダカーズインディア・リミテッド
  • ピー・ティ・ホンダ・プレシジョン・パーツ・マニュファクチュアリング
  • 台灣本田股份有限公司
  • ホンダリーシング(タイランド)カンパニー・リミテッド
  • ホンダオートモービル(タイランド)カンパニー・リミテッド
  • ホンダモトール・デ・アルヘンティーナ・エス・エー
  • ホンダサウスアメリカ・リミターダ
  • バンコホンダ・エス・エー
  • ホンダオートモーベイス・ド・ブラジル・リミターダ
  • モトホンダ・ダ・アマゾニア・リミターダ
  • ホンダターキー・エー・エス

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