本田技研工業

本田技研工業の企業情報

本田技研工業(ホンダ)は、東京都港区に本社を置くバイク・自動車メーカーです。2018年の世界販売台数は8位です。
現在は、「二輪事業」「四輪事業」「金融サービス事業」「ライフクリエーション・その他の事業」の4つを展開。売上高の69.7%を四輪事業が占めています(2019年3月期)。

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本田技研工業株式会社

四輪/半導体領域のバイヤー・調達戦略

■同社のSDV実現に不可欠な先端半導体(AI-SoC)を中心に、性能・コスト・供給安定性・品質の観点から競争力を最大化する調達戦略の企画・実行を担っていただきます。これまでとは異なり、OEM主導による新たな半導体調達体及びSoCエコシステムの構築をリードするポジションです。

【具体的には】
同社主導による先端半導体調達戦略の企画・実行:SoC、メモリ、ストレージ、マイコンなどを対象に、先端半導体の安定調達・コスト最適化・性能確保に向けた戦略を立案・実行
半導体メーカーとの直接交渉・情報収集:半導体メーカーとのダイレクトコミュニケーションによるスペック確認、価格交渉、供給体制構築
関連部門やTier1との連携による購買施策の実行:開発部門、SDV購買部門、Tier1サプライヤと連携し、同社全体での最適な半導体調達を実現
半導体サプライチェーン全体を見据えた構想・構築
・商社等を含めた新たな商物流スキームの企画・推進
・不足する社内ケイパビリティの補完(人材獲得・ノウハウ整備)

【業務の魅力】
自動車の電動化・知能化が加速する中で、SoCやメモリといった先端半導体はクルマの中枢を担う存在へと進化しています。本ポジションでは、SDV実現のカギを握る半導体の調達を通じて、同社の将来を技術とビジネスの両面からリードできます。

勤務地 東京都港区虎ノ門2-2-3
※上記は、初任地
※その後は、国内および海外事業所への異動の可能性があります。
※業務上の事情により国内外の事業所(子会社及び関連会社を含む)への異動、または出向・派遣を命じる場合があります。
年収 570万円~1040万円
お問い合わせ番号 453397
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本田技研工業株式会社

マリン商品における信頼性保証領域の責任者

■設計・他機能実験・品質・生産部門と連携し、実使用を想定した検証結果をもとに仕様判断を行っていただきます。

【具体的には】
●信頼性保証領域の取りまとめ・マネジメント
・水上実走テスト(国内外のフィールドテスト)および台上ベンチテストを伴う、マリン商品の信頼性評価計画の進捗・リソース管理。
・メンバーの育成、技術指導、およびチーム全体の技術力のフォロー。
●市場の使われ方・不具合傾向を踏まえた信頼性保証ロジックの構築をリーディング
・世界各国の市場におけるリアルな使用実態、環境データ、および過去の不具合トレンドの分析。
・分析結果に基づき、「どのような検証を行えば120%の品質を保証できるか」という次世代の信頼性保証ロジック・評価基準の策定。
●マリン商品信頼性目標の設定、仕様検討、検証方針の立案をリーディング
・新型船外機・次世代パワーユニットおよびボート周辺機器の開発における、マリン商品信頼性目標(耐久・環境性能など)の設定。
・目標達成に向けた仕様検討、およびシミュレーションと実機テストを組み合わせた最適な検証方針の策定

【期待する役割・責任】 
世界中の顧客の喜びと感動およびCN社会の実現へ貢献するために、船一艘の価値・魅力を最大化するシステムとパワーユニットをマルチパスウェイで提供することをA00とし、成長が期待されるマリン事業をスピーディーに展開するために顧客からの信頼と価値・魅力提供で選ばれる競争力のある商品と技術を創出すること。

勤務地 埼玉県朝霞市泉水3丁目15-1
年収 1210万円~1370万円
お問い合わせ番号 483403
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本田技研工業株式会社

購買戦略の企画・実行<SDV領域>

■同社のSDV(Software Defined Vehicle)事業の競争力を調達起点で支えるポジションです。
従来の「コスト・調達管理」にとどまらず、事業・商品・技術戦略と連動した総費用マネジメントおよび共創型パートナーシップを推進し、2030年に向けたSDV領域の競争優位確立を目指します。SDV時代および次世代ものづくりの進化を見据え、QCD(品質・コスト・納期)戦略と取引先戦略の両軸から、顧客価値最大化と競争力向上に貢献する横断機能としての役割を担います。

【具体的には】
営業・開発部門および取引先と協創しながら、SDV領域における調達戦略の企画・実行をリードします。
●市場分析・ベンチマーク
・担当領域における業界動向・技術トレンドの調査
・先進電子制御部品・ソフトウェアベンダーの探索
・展示会・サプライヤープレゼンを通じた情報収集および社内共有
●ソーシング・調達活動
・同社要件の整理および見積依頼
・テックレビュー/見積レビューのリーディング
・コスト査定・価格交渉・契約締結
・社内評価会への提案および意思決定支援
●購買戦略の構築
・担当領域の購買戦略(サプライヤー選定・配置・コスト設計)の策定
・メーカーレイアウト・コスト構造の設計
・新技術に対する先行的な調達戦略の立案
●SDVコア領域の調達
・E&Eアーキテクチャ
・ECU(電子制御ユニット)
・ソフトウェアおよびプラットフォーム

勤務地 東京都港区虎ノ門2-2-3,栃木県芳賀郡芳賀町下高根沢4630
年収 1210万円~1370万円
お問い合わせ番号 485054
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本田技研工業株式会社

生産領域における品質安定化企画・推進<取引先搬入部品>

■同社のグローバル品質向上を支えるポジションとして、取引先から搬入される部品の品質安定化および、取引先のものづくり競争力強化を推進いただきます。
品質不具合への対処だけでなく、未然防止・再発防止の観点から、設計・工程・製造現場まで踏み込んだ源流改善を実施。
さらに、DX・AI・自動化技術を活用し、品質リスクの可視化や予兆検知、業務効率化を推進していく役割です。
社内の他部門、および国内外の取引先と連携しながら、グローバルに品質施策を展開いただきます。

【具体的には】
■取引先品質課題の分析・改善推進
取引先からの購買部品に関する品質課題の分析、改善に向けた技術的支援/個々の取引先および、
同社グローバル全体における品質不具合の分析/不具合傾向やリスクの可視化、および品質向上施策の企画・立案/品質課題に応じた介入レベルの判断と改善推進/国内外の関係部門・取引先との連携による改善活動の展開
■未然防止・再発防止に向けた源流改善
FMEA(工程・設計)、変化点管理など、品質保証活動の仕組み構築・強化支援/類似不具合の再発防止活動/設計仕様や部品要件へのフィードバック/品質安定化に向けた標準化・仕組み化推進
■DX・自動化活用による品質改革
AIを活用した品質・納入(QD)リスクの予兆察知/データ活用による品質管理業務の効率化・見える化/製造現場の自動化・省人化推進/他部門と連携した新たな品質管理手法の導入
■グローバル品質施策の推進
業務方針に基づく品質施策の企画・実行/海外拠点を含めたグローバル展開/品質安定化を通じた商品価値向上への貢献

勤務地 栃木県芳賀郡芳賀町大字下高根沢4630
年収 570万円~1040万円
お問い合わせ番号 491203
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本田技研工業株式会社

ソフトウェア品質管理<SDV領域>

■次世代SDVアーキテクチャにおいて、E&E、ADAS、Smart Cabin領域の品質管理をリードいただきます。
Automotive SPICE準拠の開発プロセス評価・監査・改善活動を通じ、サプライヤ品質の向上とSDV品質保証スキームの構築を推進していただきます。
OTAアップデートや自動運転、電子プラットフォーム、サイバーセキュリティなど未来のクルマの安全性と快適性を支える重要な役割です。

【具体的には】※専門性や適性、同社ニーズなどを踏まえ、会社が定める業務への配置転換を命じられる場合あり
・SDV領域(E&E/ADAS/Smart Cabin)における品質管理業務全般
・サプライヤの品質に係る開発ケーパビリティ評価
・サプライヤの開発プロセスに関するアセスメントおよび改善指導(Automotive SPICE準拠)
・開発における問題の見える化および傾向分析
・一連の品質管理活動と連動したSDV品質保証スキームの構築
・社内外ステークホルダー(取引先/開発部門/品質保証部門)と連携した品質管理推進
・品質管理活動で得られた実績データの活用および解析ツール導入・活用による継続的改善の企画推進

【業務の魅力】
SDV車に必要な、OTAアップデート、サイバーセキュリティ、電子プラットフォーム、自動運転等の技術開発に関わることができ、最先端の自動車技術の品質管理活動に貢献できます。
また、既存の枠に捉われない新たな品質の在り方を作り上げていくチャレンジングな環境であり、組織を横断したプロジェクトに携わることができます。

勤務地 栃木県芳賀郡芳賀町大字下高根沢4630
年収 570万円~1040万円
お問い合わせ番号 490972
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年収情報

平均年収808万円自動車業界内の年収順位 25101

年収推移

  • 768.4万円

2015年度

  • 776.1万円

2016年度

  • 808.6万円

2017年度

自動車業界の平均年収 618万円
推定生涯賃金 2億4855万円

年齢別年収シミュレーション

  • 480万円

25歳

  • 572万円

30歳

  • 665万円

35歳

  • 751万円

40歳

  • 774万円

45歳

  • 758万円

50歳

平均年齢 44.9歳
平均勤続年数 23.5年

売上等の推移(直近3年間)

売上高推移

連結
  • 13,999,200百万円

2016年度

  • 15,361,146百万円

2017年度

  • 15,888,617百万円

2018年度

単独
  • 3,456,118百万円

2016年度

  • 3,787,337百万円

2017年度

  • 4,077,564百万円

2018年度

経常利益推移

連結
  • 1,006,986百万円

2016年度

  • 1,114,973百万円

2017年度

  • 979,375百万円

2018年度

単独
  • 350,051百万円

2016年度

  • 484,060百万円

2017年度

  • 534,031百万円

2018年度

  • ※米国SEC基準会社・国際会計基準会社は、経常利益に当たるものがないため、税前利益を経常利益とみなします。

従業員数推移

連結
単独

事業戦略

事業方針

ホンダは、2030年のありたい姿を示した「2030ビジョン」で、「すべての人に、生活の可能性が拡がる喜びを提供する-世界中の一人ひとりの移動と暮らしの進化をリードする-」ことを目標にしています。
このビジョンを達成するため、▽クリーンで安全・安心な社会(カーボンフリー社会と交通事故ゼロ社会の実現に向けた開発)▽移動と暮らしの価値創造(ロボティクス、モビリティ、エネルギーといった新領域への価値提供)▽多様な社会・個人への対応(性別や年齢、文化の違いにとらわれない製品の開発)――の3つの方向性に沿った取り組みを進めていきます。

ホンダは、全世界で販売する「グローバルモデル(Accord、Civic、CR-V、Vezel/ HR-V、Fit/ Jazz)」と、各国のニーズに対応する「地域専用モデル(日本のN-BOX、北米などのPILOT、中国のCRIDERなど)」に分けて自動車の開発・製造を行っています。グローバルモデルでは、開発効率の向上や部品の共有化を行う「ホンダアーキテクチャー」を進めています。
2019年4月には事業体制を再編し、北米、欧州、中国の「第一営業部」と、アジア大洋州、南米、アフリカ中近東の「第二営業部」に分けました。市場ニーズや環境規制の近い地域を束ねることで生産効率を上げるのが目的で、グローバルでの生産コストを2025年までに10%削減することを目指しています。

他社との提携状況

2018年6月に、米ゼネラルモーターズ(GM)と電動化や自動運転分野での協業に合意。GMが開発しているリチウムイオンバッテリーシステムをもとに、電気自動車(EV)向けのバッテリーコンポーネントを共同開発します。2018年10月には、無人ライドシェア専用の自動運転車両を共同開発するために、GMの子会社「GM Cruise」に7.5億万ドルを出資。2030年まで合計27.5億ドルの資金を提供する予定です。

2018年12月には、いずれもベンチャーキャピタルの▽360 Capital Partners(フランス)▽JB Nordic Ventures(フィンランド)▽SOSV(米国)▽Yunqi Partners(中国)――に出資。子会社のHonda R&D Innovationsが行うスタートアップ向けプロジェクト「Honda Xcelerator」を通し、協業を開始しました。

2019年6月には、ソフトバンクとトヨタの共同出資会社「MONET Technologies(MONET、東京都港区)」が、国内の完成車メーカー5社と資本・業務提携に関する契約を締結したため、約10%の出資比率を守るべく追加出資を実施。MONETでは、ホンダの乗用車の移動データを、MaaS(自家用車以外の交通手段を使った移動に関するサービス)事業の開発に活用します。

注力分野

ホンダは、2030年までに、グローバルでの四輪車販売台数の3分の2をEVにすることを目指し、電動化技術の強化に力を入れています。中でも、CAFÉ規制(企業別平均燃費規制)への対策として、高効率なプラグイン・ハイブリッドシステムを生かしたハイブリッド車(HV)の開発を進めています。ゼロエミッション・ビークル規制(排ガスゼロを目的とする販売規制)には、バッテリーEVを中心に、地域のニーズに応じた製品の開発で対応。北米ではGMとバッテリーコンポーネントを、中国では広汽本田汽車、東風本田汽車と量産バッテリーEVを共同開発しています。

自動運転・安全運転支援技術の開発では、2020年に高速道路内での完全自動運転を実現するのが目標。その後、一般道にも拡げていく予定です。2025年頃をめどにレベル4(限定的な領域でドライバーを必要としない)の自動運転を実現することを目指しています。

技術動向

電動化の分野では、高い燃費効率を実現したハイブリッドシステム「SPORT HYBRID i-MMD」を開発。モーターを1つだけ搭載した「SPORT HYBRID i-DCD」では、駆動と発電を両立できませんでしたが、駆動用と発電用の2つのモーターを搭載したことで、状況に合わせスムーズで効率的な走行が可能になりました。中・大型車から小型車にも拡大して行く予定で、2019年10月に行われる「東京モーターショー2019」で世界初公開される「新型フイット」に搭載されます。
2019年3月に、ジュネーブで行われたモーターショーで発表した新型EV「Honda e」は、「東京モーターショー2017」で発表した「Honda Urban EV」をもとに実用化したもの。2019年5月から欧州地域で予約受付を開始しました。車体にはサイドミラーの代わりに「サイドカメラミラーシステム」を採用。大型スクリーンを配置したフロントディスプレイには、ホンダ独自のAI機能である「Honda Personal Assistant」を搭載しています。スマートフォンを使って、セキュリティやバッテリー、エアコンなどの設定を管理することも可能です。

安全運転支援技術の分野では、高速道路内での車線変更、渋滞時の完全な自動運転を可能とするシステムを開発中。2020年には、高速道路内での完全自動運転化を目指しています。
ミリ波レーダーと単眼カメラで運転をサポートする「Honda SENSING」は、追跡、急発進の抑制、道路標識の認識、車線維持支援などを行うホンダ独自のシステム。2017年8月に発売された「N-BOX」から、軽自動車への標準装備を開始しました。今後は、新型モデル全てに標準装備する予定です。

グローバル展開

2019年4月に、EVを生産する東風本田汽車の第3工場(中国湖北省)が稼働を開始。水資源循環システムや排気処理装置などの最新設備を備え、自動化にも対応しています。2019年2月には、ホンダオートモーベイス・ド・ブラジル・リミターダの新四輪工場(ブラジルサンパウロ州)も稼働。2021年をめどに、同州内にあるスマレ工場の生産能力を完全に移管する予定です。

2019年3月期の「四輪事業」の地域別売上高は、北米が6兆1631億円、欧州が4273億円、アジアが2兆3596億円、その他(南米・中東・アフリカ・大洋州)が5211億円となっています。「北米」に開発拠点が3ヶ所と生産拠点が8ヶ所、「南米」に生産拠点が6ヶ所、「欧州」に開発拠点が5ヶ所と生産拠点が5ヶ所、「中近東・アフリカ」に生産拠点が4ヶ所、「中国」に開発拠点が3ヶ所と生産拠点が10ヶ所、「アジア・大洋州」に開発拠点が5ヶ所と生産拠点が25ヶ所あります。

会社概要

社名 本田技研工業株式会社
設立年 1948年9月1日
本社所在地 〒107-8556 東京都港区南青山2-1-1
市場名 東証一部
代表取締役 八郷 隆弘
社債格付け AA
資本金 86,000百万円

組織構成や技術開発状況など、ネットに掲載されていない情報 が聞ける。転職についても相談できる。

転職サポートを依頼する

拠点一覧

本田技研工業の拠点(研究開発・テストセンター含む)

国内拠点一覧
  • 埼玉製作所(埼玉県狭山市)
  • 栃木製作所(栃木県真岡市)
  • 浜松製作所(静岡県浜松市)
  • 鈴鹿製作所(三重県鈴鹿市)
  • 熊本製作所(熊本県菊池郡)
  • ㈱本田技術研究所(栃木県芳賀郡)
  • ホンダエンジニアリング㈱(栃木県芳賀郡)
  • 八千代工業㈱(三重県四日市市)
海外拠点一覧
  • アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッド(米国,カリフォルニア州)
  • ホンダオブアメリカマニュファクチュアリング・インコーポレーテッド(米国,オハイオ州)
  • ホンダマニュファクチュアリングオブアラバマ・エル・エル・シー(米国,アラバマ州)
  • ホンダマニュファクチュアリングオブインディアナ・エル・エル・シー(米国,インディアナ州)
  • ホンダトランスミッションマニュファクチュアリングオブアメリカ・インコーポレーテッド(米国,オハイオ州)
  • ホンダカナダ・インコーポレーテッド(カナダ,アリストン)
  • ホンダオブザユー・ケー・マニュファクチュアリング・リミテッド(英国,スウィンドン)
  • ホンダモーターサイクルアンドスクーターインディアプライベート・リミテッド(インド,グルガオン)
  • ホンダカーズインディア・リミテッド(インド,グレーターノイダ)
  • ピー・ティ・ホンダプロスペクトモーター(インドネシア,カラワン)
  • ホンダオートモービルタイランドカンパニー・リミテッド(タイ,アユタヤ)
  • タイホンダマニュファクチュアリングカンパニー・リミテッド(タイ,バンコク)
  • ホンダベトナムカンパニー・リミテッド(ベトナム,フックイエン)
  • ホンダオートモーベイス・ド・ブラジル・リミターダ(ブラジル,スマレ)
  • モトホンダ・ダ・アマゾニア・リミターダ(ブラジル,マナウス)

関係会社一覧

本田技研工業の関係会社一覧

  • ㈱ホンダファイナンス
  • アメリカンホンダモーターカンパニー・インコーポレーテッド
  • ホンダオブアメリカマニュファクチュアリング・インコーポレーテッド
  • アメリカンホンダファイナンス・コーポレーション
  • ホンダマニュファクチュアリングオブアラバマ・エル・エル・シー
  • ホンダマニュファクチュアリングオブインディアナ・エル・エル・シー
  • ホンダトランスミッションマニュファクチュアリングオブアメリカ・インコーポレーテッド
  • ホンダカナダ・インコーポレーテッド
  • ホンダカナダファイナンス・インコーポレーテッド
  • ホンダ・デ・メキシコ・エス・エー・デ・シー・ブイ
  • ホンダモーターヨーロッパ・リミテッド
  • ホンダオブザユー・ケー・マニュファクチュアリング・リミテッド
  • ホンダバンク・ゲー・エム・ベー・ハー
  • 本田技研工業(中国)投資有限公司
  • 本田汽車零部件製造有限公司
  • 本田汽車(中国)有限公司
  • ホンダカーズインディア・リミテッド
  • ピー・ティ・ホンダ・プレシジョン・パーツ・マニュファクチュアリング
  • 台灣本田股份有限公司
  • ホンダリーシング(タイランド)カンパニー・リミテッド
  • ホンダオートモービル(タイランド)カンパニー・リミテッド
  • ホンダモトール・デ・アルヘンティーナ・エス・エー
  • ホンダサウスアメリカ・リミターダ
  • バンコホンダ・エス・エー
  • ホンダオートモーベイス・ド・ブラジル・リミターダ
  • モトホンダ・ダ・アマゾニア・リミターダ
  • ホンダターキー・エー・エス

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