原価計算・管理＜理科学計測機器＞

年収	530万円～820万円
勤務地	〒196-0021 東京都昭島市武蔵野3丁目1－2
職務内容	■電子顕微鏡、核磁気共鳴装置、質量分析計などを生産する工場において、管理業務全般を統括していただきます。【具体的には】・工場管理（在庫、原価、納期、工数、生産進捗、調達価格など）に関する各種データ集計・資料作成・製造、生産管理、資材調達、ロジスティクスの各部署で使用するシステムの運用管理・開発依頼・在庫、原価、コストダウン、経費、設備関係の事業計画策定業務・上記経営数値のモニタリングと変動分析、効果測定【魅力点】・担当役員への直接提案など経営層に近い高い視座で事業計画策定に関わり、将来の管理職候補としてステップアップできる環境です。・ノーベル賞受賞機関や著名な大規模プロジェクトに導入される自社製品に携わり、高い社会貢献度を実感しながら誇りを持って働けます。・工場経理や労務管理だけでなく、大量データのシステム化や業務フロー最適化など、管理系業務全般の幅広いスキル経験を積めます。
必要な経験・資格	【必須要件】原価計算業務または原価管理業務の経験 ※業界・商材不問【歓迎要件】・経理業務の経験・労務管理の経験・MRP（資材所要量計画）システムの使用経験
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:20 給与形態:月給制
教育・研修制度	中間採用者研修、階層別研修、専門別研修、英会話研修等

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1949年従業員数: 3,604名資本金: 10，037百万円
事業内容・沿革	■理科学計測機器（電子光学機器・分析機器、計測検査機器）、半導体関連機器、産業機器、 ■上記に附帯する製品・部品の加工委託、保守・サービス、周辺機器の仕入・販売＜沿革＞ 1949年　（株）日本電子光学研究所を設立 1961年　日本電子（株）に社名変更 1962年　初の海外現地法人JEOLCO（U.S.A）INC.を設立　※1993年にJEOL USA，INC.に社名変更 1966年　東京証券取引所第一部に上場 2009年　日本電子データム（株）、日本電子アクティブ（株）を吸収合併 2010年　日本電子ファインテック（株）、日本電子エンジニアリング（株）、日本電子システムテクノロジー（株）を吸収合併 2019年　創立70周年 2022年　東証プライムに上場区分を変更 2025年　1月、ジャパンスーパーコンダクタテクノロジー（株）を子会社化
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、世界シェアトップクラスの電子顕微鏡メーカー。1949年に電子顕微鏡の開発を目的として設立されました。1966年には東証一部に上場し、その後、世界初の製品を数多く生み出しながら、分析機器、半導体関連装置へと事業領域を拡大。現在は、電子顕微鏡や半導体製造装置などの製造・販売・開発研究等を行なっています。多くの装置が世界各国の大学・企業・研究施設などで使用されており、高い評価を得ています。【強み】祖業である電子顕微鏡は世界トップクラスのシェアを獲得。ナノテクノロジーやライフサイエンスといった最先端の研究開発を支える中核製品です。電子顕微鏡で培った電子ビーム技術や真空技術を応用し、半導体製造に不可欠な電子ビーム描画装置や、病気の診断に使われる生化学自動分析装置など、多岐にわたる分野でソリューションを提供しています。また、基礎研究から産業機器まで幅広いソリューションを提供できる世界でも稀有な企業である点も強みとなっています。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、住宅手当(5，500~28，000円/月規定に基づく)、家族手当(扶養家族数1人目 17，500円/2人目以降1人につき 6，000円)、時間外手当、海外赴任手当、営業手当、深夜勤務手当、特殊勤務手当、役職手当　他【休日・休暇】／（内訳）完全週休２日制、年間休日130日（2026年度）／（内訳）完全週休2日制（土・日）、祝日、年末年始、有給休暇、春季休暇、夏季休暇、慶弔休暇、リフレッシュ休暇、永年勤続旅行休暇など ※有給休暇：4月入社の場合は初年度20日（他に保存有給休暇制度あり）【その他】財形貯蓄、社員持株、保養所

コンサルタントコメント

■世界的な最先端のモノづくりを支える工場にて、経営に近い視点で事業計画や計数管理に携われるポジションです。これまでの原価管理経験を活かし、次世代のリーダーとしてさらにステップアップしたい方におすすめです。
■仕事とプライベートを両立しやすい環境が整っています。安定した基盤のもと、ワークライフバランスを大切にしながら、腰を据えて工場の基幹業務を担っていきたい方におすすめです。

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