モーターサイクル開発現場の安全衛生を進化させる体制構築

年収	450万円～1000万円
勤務地	〒438-0025 静岡県磐田市新貝2500
職務内容	■同社にて、以下の業務をご担当いただきます。【具体的には】モーターサイクル実験開発の基盤を支えるため、実験設備・建屋における安全衛生管理を、企画・構築・運用まで一貫して推進していただきます。現場を深く理解し、「現状に合った」「継続できる」仕組みをつくることがミッションです。・実験設備・建屋における安全衛生状況の調査、リスク抽出・労働安全衛生法を中心とした関連法令の確認・ギャップ分析・課題に対する対策方針の立案、仕組み化・ルール・運用フローの整備と現場定着・安全衛生に関する会議体の企画・運営（事務局）・関係部署（開発、設備、総務、環境部門等）との連携【やりがい・魅力】・エンジニアから直接相談され、「ありがとう」と感謝される存在になれる・災害を未然に防ぎ、万が一の際も被害を最小限に抑えられたときの達成感・自分が構築した仕組みが、職場・会社の標準として展開されていく影響力・安全衛生のプロとして、責任ある判断・裁量を任される環境・前例のない領域で、自ら考え、切り拓く面白さ「守るために止める」のではなく、「安全を担保したうえで、どう開発体制を前へ進めるか」を考える、非常にチャレンジングなポジションです。
必要な経験・資格	【必須要件】・製造業・研究所・実験施設等での安全衛生管理業務のご経験【歓迎要件】・作業環境測定士資格・第一種衛生管理者資格・労働安全衛生法の中で以下の複数の対応経験　クレーン、有機溶剤、鉛、特定化学物質、電離放射線、事務所衛生
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:45～17:30 給与形態:月給制
教育・研修制度	キャリア入社者受入研修、セルフバリューデザイン研修、自己啓発支援（Web講座・通信講座）、階層別研修、自立／自律高度化研修、ダイバーシティ研修、コーチングプログラム1on1、グローバル研修

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1955年従業員数: 55,176名資本金: 861億円
事業内容・沿革	■ランドモビリティ事業：二輪車、電動アシスト自転車、自動車用エンジンなど ■マリン事業：船外機、ウォータービークル、ボート、漁船・和船 ■アウトドアランドビークル事業：四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、ゴルフカー ■ロボティクス事業：サーフェスマウンター、半導体製造装置、産業用ロボット・無人ヘリコプター ■金融サービス事業：同社製品に関わる販売金融及びリース ■その他事業：発電機、汎用エンジン、除雪機、モビリティサービス＜沿革＞ 1955年　初代社長に川上源一が就任 2000年　トヨタ自動車（株）と資本提携、業務提携を強化 2005年　静岡県にバイオ事業の研究開発拠点としてライフサイエンス研究所を開設 2013年　中国にIMの新会社「Yamaha Motor IM(Suzhou) Co.，Ltd.」を設立 2015年　米国シリコンバレーに新事業開発の新会社YMVSVを設立 2022年　東証プライムに上場区分を変更 2024年　神奈川県横浜市西区にヤマハ発動機イノベーションセンター横浜を開設 2025年　ヤマハモーターエレクトロニクス(株)を吸収合併
企業情報	【概要・特徴】東証プライム上場、二輪車製造事業を中心とする機械メーカー。エンジン・電子制御・車体・艇体の3つのコア技術を軸に、二輪・マリン・特機・産業用機械・ロボットなど15事業以上を展開しています。二輪車は180以上の国と地域で約477万台が販売されており世界第3位の実績。ボートは国内シェア第1位、船外機・ウォータービークルは世界シェア第1位です。そのほか、ヨット、自動車用エンジン、電動車椅子、電動自転車など多岐にわたる製品を展開しています。【注力分野】新興国向けの浄水装置「ヤマハクリーンウォーターシステム」を開発し、外務省や経済産業省など公的機関の連携によってアフリカ、東南アジア各国に設置が進められています。最近では産業ロボット技術の新たな活用としてメディカル分野に参入。新薬や抗がん剤の薬効を評価する試験工程の一部を担うシステム「セルハンドラー」を開発しました。【人材育成】社員に挑戦の場をつくるセルフ・バリュー・チャレンジ制度は、新分野への取り組みなどに際して社内公募し、応募しやすいように上司の承認も必要としない制度です。年に1度募集する海外留学制度や、語学講座や技術講座など多彩な自己啓発プログラムがあります。【その他】平均勤続年数（単体）：18.8年（2024年12月末現在）管理職に占める女性労働者の割合（単体）：3.8%（2024年12月末現在）産休・育休取得状況（単体）：女性取得率：100%、女性復職率：100%、男性取得率：84%（2024年12月末現在）平均残業時間（単体）：18.3時間（2023年12月末現在）平均有給休暇取得日数（単体）：18.4日（2023年12月末現在）従業員一人当たり研修時間（単体）：18.0時間（2024年度実績）（コンプライアンスなど法令に関する研修や新入社員研修、自己啓発分を除く）
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、家族手当、食事手当、在宅勤務手当【休日・休暇】／（内訳）週休２日制（同社カレンダーによる）、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、GW、有給休暇取得促進制度（3連続休暇・ライフサイクル休暇・メモリアル休暇）、特別休暇（慶弔休暇、看護・介護休暇、産前産後・産後パパ休暇など）、ライフサポート休暇（傷病、看護・介護など）、出産・育児休職、看護休職【その他】寮、社宅、社員持株制度、保養所、社員食堂、従業員販売、共済会(結婚祝金・出産祝金・香料・傷病給付等)、団体保険（任意）、福利厚生倶楽部、カフェテリアプラン、新幹線通勤制度（適用条件を満たした場合利用可能）セルフ・キャリア・チャレンジ制度、社内副業制度

コンサルタントコメント

同社では、人材育成の軸を「自立・高度化」「チームワーク」「グローバル」と定め、さまざまな施策を展開しています。社員一人ひとりが、3つの軸に対する現在の力量を自己評価し、今後のキャリアプランについて考えています。

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