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情報確認日
日本電子株式会社
海外営業＜電子ビーム描画装置／ヨーロッパ等＞
| 年収 | 530万円～1250万円 |
|---|---|
| 勤務地 | 〒196-0021 東京都昭島市武蔵野3丁目1－2 |
| 職務内容 | ■自社製の電子ビーム描画装置関連製品を、海外の既存顧客へ販売し、取引に関する総合的な管理をご担当いただきます。 【具体的には】 ・顧客購買部門/社内生産管理部門との定例会議の対応 ・事業部門内の各部署との打合せ・情報収集 ・幹部向け報告資料の作成 ・顧客やエンドユーザーの来社対応 ・日本国内エンドユーザーとの納期調整・装置説明 ・協業先との契約書等に関する交渉・調整 【魅力点】 ・世界最高峰の半導体製造技術に携わり、業界の方向性や課題を理解しながら、未来を形づくる仕事に取り組めます。 ・協業先（オーストリアの企業等）との英語での交渉や早期の欧米出張、将来的なアジア市場開拓や販促活動を通じて、国際的なビジネス経験を積めます。 ・経営層の近くで戦略立案から契約交渉まで幅広く担当し、会社の意思決定に関わるやりがいと豊富な成長機会があります。 |
| 海外勤務の可能性 | 場合によりあり |
| 必要な経験・資格 | 【必須要件】 ※下記全てを満たす方 ・半導体業界での営業経験があり、前工程の知見をお持ちの方 ・英語、日本語いずれもビジネスレベルで対応可能な方 ・ヨーロッパや米国など海外出張可能な方 【歓迎要件】 ・海外営業経験・輸出貿易事務経験・留学経験をお持ちの方 |
| 雇用条件 |
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| 教育・研修制度 | 中間採用者研修、階層別研修、専門別研修、英会話研修等 |
企業情報
| 基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1949年 従業員数: 3,604名 資本金: 10，037百万円 |
|---|---|
| 事業内容・沿革 | ■理科学計測機器（電子光学機器・分析機器、計測検査機器）、半導体関連機器、産業機器、 ■上記に附帯する製品・部品の加工委託、保守・サービス、周辺機器の仕入・販売 ＜沿革＞ 1949年 （株）日本電子光学研究所を設立 1961年 日本電子（株）に社名変更 1962年 初の海外現地法人JEOLCO（U.S.A）INC.を設立 ※1993年にJEOL USA，INC.に社名変更 1966年 東京証券取引所第一部に上場 2009年 日本電子データム（株）、日本電子アクティブ（株）を吸収合併 2010年 日本電子ファインテック（株）、日本電子エンジニアリング（株）、日本電子システムテクノロジー（株）を吸収合併 2019年 創立70周年 2022年 東証プライムに上場区分を変更 2025年 1月、ジャパンスーパーコンダクタテクノロジー（株）を子会社化 |
| 企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、世界シェアトップクラスの電子顕微鏡メーカー。1949年に電子顕微鏡の開発を目的として設立されました。1966年には東証一部に上場し、その後、世界初の製品を数多く生み出しながら、分析機器、半導体関連装置へと事業領域を拡大。現在は、電子顕微鏡や半導体製造装置などの製造・販売・開発研究等を行なっています。多くの装置が世界各国の大学・企業・研究施設などで使用されており、高い評価を得ています。 【強み】 祖業である電子顕微鏡は世界トップクラスのシェアを獲得。ナノテクノロジーやライフサイエンスといった最先端の研究開発を支える中核製品です。電子顕微鏡で培った電子ビーム技術や真空技術を応用し、半導体製造に不可欠な電子ビーム描画装置や、病気の診断に使われる生化学自動分析装置など、多岐にわたる分野でソリューションを提供しています。また、基礎研究から産業機器まで幅広いソリューションを提供できる世界でも稀有な企業である点も強みとなっています。 |
| 待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
| 世界を牽引する最先端装置の海外営業として、グローバルな協業交渉や戦略立案に深く携わり、経営層に近い距離で事業成長を牽引するダイナミックな経験を積むことが可能です。年間休日129日・残業時間20時間程度と、業界最高水準のワークライフバランスを確保しながら、培ってきた半導体の知見と英語力を武器に、世界の半導体市場に大きなインパクトを与えたい方におすすめです。 |
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