営業＜大手自動車業界向け営業担当＞

年収	460万円～830万円
勤務地	〒450-0002 愛知県名古屋市中村区名駅4-11-27
職務内容	■国内デバイスメーカー及びプリント基板関連の仕入先営業担当業務をご担当いただきます。【具体的には】将来を見据えた（2024-25年度以降）の顧客プロジェクトに対するプロモーション推進や、既存案件のサポート業務を業務を、周囲と連携しながら対処いただきます。また営業としての数値管理も重要な役割として担っていただきます。コロナ禍が続いているためテレワークも活用した営業活動となります。社内インフラは整っておりますので、社内外関係者とのWeb会議も頻繁に行いながら活動いただく形となります。【主な顧客】トヨタ系Tier1 アイシン、東海理化、豊田自動織機、JTEKT、小糸製作所、等＜魅力＞同部はトヨタ系Tier1を中心とした顧客・仕入先担当を担っています。既存ビジネスのサポートはもちろんですが、CASE戦略を意識した中長期を見据えた商材発掘からプロモーションまで、周囲と連携しながら拡販活動を行っています。また、豊田通商グループならではの東海地区における幅広い人脈とネットワークを活かせることも、同社の強みです。
海外勤務の可能性	※将来的に国内・海外への転勤の可能性あり
必要な経験・資格	【必須要件】下記全てのご経験をお持ちの方・車載関連の顧客担当を3年以上経験されている方（取扱製品、業界は問いません）・電子部品、半導体業界に興味のある方・自動車への関心をお持ちの方【歓迎要件】・車載向け電子部品またはプリント基板の営業を3年以上経験されている方
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:有り就業時間:9:00～17:45 給与形態:月給制
教育・研修制度	随時実施

企業情報

基本情報	設立: 1972年従業員数: 2,178名資本金: 52億8，400万円
事業内容・沿革	■半導体・電子部品の開発、販売・ソフトウェアの開発・販売■　情報処理サービス・情報提供サービス【沿革】＜トーメンエレクトロニクス＞ 1972年　帝人アドバンテストプロダクツ（株）設立 2006年　豊田通商（株）が（株）トーメンを合併＜豊通エレクトロニクス＞ 2003年　（株）豊通エレクトロニクス設立 2013年　豊田通商（株）電子事業統括部から、デバイス輸出事業を譲渡＜ネクスティエレクトロニクス＞ 2017年　（株）トーメンエレクトロニクスと（株）豊通エレクトロニクスが合併、（株）ネクスティエレクトロニクス設立 2020年　キャッツ（株）よりODM事業の譲渡を受け、（株）ネクスティエンジニアリングサービスを設立
企業情報	【概要・特徴】豊田通商グループに属する、国内最大規模、世界トップクラスのエレクトロニクス専門商社。家電などの半導体に強みを持つトーメンエレクトロニクスと、自動車向け半導体が強みの豊通エレクトロニクスが合併し、設立されました。電機メーカーや自動車関連メーカー向けに高付加価値な半導体や電子部品を提供しており、カーエレクトロニクスの事業規模は世界トップです。【事業展開】・ソフトウェア分野：海外に数百人規模のエンジニアを擁するソフトウェアの開発拠点を持ち、信頼性評価や認証試験のサポートを行なっています。国内はもちろん世界各国の顧客に対する最適な製品の提案と安定供給を実現しています。・ハードウェア分野：車載用半導体、プリント基板、コンデンサなど、あらゆる電子部品を自動車部品メーカーへ提案しています。また、日本と同水準の品質を保つため、海外４拠点に品質管理サポートセンター「TAQS」を設立し、取り扱う電子部品の検査・信頼性評価や故障解析、品質改善指導を行なっています。【強み】国内7拠点・海外14カ国に31拠点という豊田通商グループならではの物流ネットワークが強みです。自動車から民生、産業機器まで幅広い分野の部品調達を支えており、災害時や大幅な需要変動に対応できる独自の危機管理体制を確立。安定した在庫・受発注の管理と迅速な調達が可能です。今後、スマートロジスティクスなどの先端技術をとり入れた新たなロジスティクスサービスを目指しています。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金、介護保険（対象者のみ）【諸手当】通勤手当（半期ごとに6ヵ月分定期券代を事前支給）、住宅手当（グローバル勤務給として支給27，000円～84，000円）、残業手当【休日・休暇】年間126日／（内訳）週休2日制、夏季休暇（任意で3日）、年末年始、有給休暇（入社日に応じて1～10日付与）、慶事休暇【その他】寮・社宅（一定条件有）、退職金、保養所

コンサルタントコメント

完成車メーカーと共に自動車開発の業務に参画することができます。海外委託先などとの業務でグローバルに活躍することができます。(データ収集業務の多くは海外で実施)。転換期にある自動車業界において、あらたなビジネス戦略の立案に携わることができます。

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