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情報確認日
ヤマハ発動機株式会社
仕様開発<モーターサイクル用エンジン電装部品>
| 年収 | 450万円~1000万円 |
|---|---|
| 勤務地 | 〒438-0025 静岡県磐田市新貝2500 |
| 職務内容 | 同社にて、ーターサイクル用エンジン電装システム部品の設計・開発業務をご担当いただきます。 車両要求を起点に、部品構成や性能検討から設計、評価までを一貫して担い、モーターサイクルの信頼性や走行フィーリングを支える電装部品の実現を目指します。 【具体的には】 ・モーターサイクル用電装システム部品の開発 車両側から提示される発電容量や振動条件などの要求に対し、要求を満たすための部品構成検討および性能検討を行います。 ・モーターサイクル用電装システム部品の設計 開発フェーズで決定した内容をもとに、電装システムの詳細仕様へ落とし込みを行います。 実装フェーズについては別グループと連携し、設計内容の意図や要求を共有します。 ・評価業務 他グループが実装した電装システム部品について、評価を実施します。 ハードウェア単体でのテストベンチ評価 車両全体での評価(音、振動、乗り心地などのフィーリング評価を含む) ・開発進捗の取りまとめ 担当モデルにおいて使用される電装部品の開発進捗を管理し、関係部門と連携しながら取りまとめを行います。 ・対象製品 発電システム関連部品 点火システム関連部品 など 【業務の大まかなプロセス】 システム要求(インプット) ~ 部品要求・仕様(アウトプット) ~ サプライヤ外設依頼 ~ 試作・評価 ~ 量産準備 【使用ツール】 VBA、INCA、各種計測器、AI等 |
| 必要な経験・資格 | 【必須要件】 以下のご経験をお持ちの方 ・組み込みソフト、回路設計のいずれかにおける開発または評価経験 ・自ら設計要件を構築して製品開発を行った経験 【歓迎要件】 ・動作する製品や駆動機構を持つシステムの制御開発経験 ・発電・点火などの電装部品、またはそれに準ずる電気・電子システムの知識・経験 ・仕様検討や構成検討に関わった経験 ・開発進捗の取りまとめや、関係部署との調整経験 ・TOEIC 500点以上 |
| 雇用条件 |
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| 教育・研修制度 | キャリア入社者受入研修、セルフバリューデザイン研修、自己啓発支援(Web講座・通信講座)、階層別研修、自立/自律高度化研修、ダイバーシティ研修、コーチングプログラム1on1、グローバル研修 |
企業情報
| 基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1955年 従業員数: 55,176名 資本金: 861億円 |
|---|---|
| 事業内容・沿革 | ■ランドモビリティ事業:二輪車、電動アシスト自転車、自動車用エンジンなど ■マリン事業:船外機、ウォータービークル、ボート、漁船・和船 ■アウトドアランドビークル事業:四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、ゴルフカー ■ロボティクス事業:サーフェスマウンター、半導体製造装置、産業用ロボット・無人ヘリコプター ■金融サービス事業:同社製品に関わる販売金融及びリース ■その他事業:発電機、汎用エンジン、除雪機、モビリティサービス <沿革> 1955年 初代社長に川上源一が就任 2000年 トヨタ自動車(株)と資本提携、業務提携を強化 2005年 静岡県にバイオ事業の研究開発拠点としてライフサイエンス研究所を開設 2013年 中国にIMの新会社「Yamaha Motor IM(Suzhou) Co.,Ltd.」を設立 2015年 米国シリコンバレーに新事業開発の新会社YMVSVを設立 2022年 東証プライムに上場区分を変更 2024年 神奈川県横浜市西区にヤマハ発動機イノベーションセンター横浜を開設 2025年 ヤマハモーターエレクトロニクス(株)を吸収合併 |
| 企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、二輪車製造事業を中心とする機械メーカー。エンジン・電子制御・車体・艇体の3つのコア技術を軸に、二輪・マリン・特機・産業用機械・ロボットなど15事業以上を展開しています。二輪車は180以上の国と地域で約477万台が販売されており世界第3位の実績。ボートは国内シェア第1位、船外機・ウォータービークルは世界シェア第1位です。そのほか、ヨット、自動車用エンジン、電動車椅子、電動自転車など多岐にわたる製品を展開しています。 【注力分野】 新興国向けの浄水装置「ヤマハクリーンウォーターシステム」を開発し、外務省や経済産業省など公的機関の連携によってアフリカ、東南アジア各国に設置が進められています。最近では産業ロボット技術の新たな活用としてメディカル分野に参入。新薬や抗がん剤の薬効を評価する試験工程の一部を担うシステム「セルハンドラー」を開発しました。 【人材育成】 社員に挑戦の場をつくるセルフ・バリュー・チャレンジ制度は、新分野への取り組みなどに際して社内公募し、応募しやすいように上司の承認も必要としない制度です。年に1度募集する海外留学制度や、語学講座や技術講座など多彩な自己啓発プログラムがあります。 【その他】 平均勤続年数(単体):18.8年(2024年12月末現在) 管理職に占める女性労働者の割合(単体):3.8%(2024年12月末現在) 産休・育休取得状況(単体):女性取得率:100%、女性復職率:100%、男性取得率:84%(2024年12月末現在) 平均残業時間(単体):18.3時間(2023年12月末現在) 平均有給休暇取得日数(単体):18.4日(2023年12月末現在) 従業員一人当たり研修時間(単体):18.0時間(2024年度実績)(コンプライアンスなど法令に関する研修や新入社員研修、自己啓発分を除く) |
| 待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
| 同社では、人材育成の軸を「自立・高度化」「チームワーク」「グローバル」と定め、さまざまな施策を展開しています。社員一人ひとりが、3つの軸に対する現在の力量を自己評価し、今後のキャリアプランについて考えています。 |
お問い合わせ番号 450191
