車両設計・電装研究＜自動車メーカー＞

年収	390万円～550万円
勤務地	栃木県
職務内容	今後の新機種(電動化)開発のため、大手自動車メーカー等で以下の業務に従事して頂きます。【具体的には】・室内電装適合（ソフトウェア検証）・Audio部品・スイッチ・照明部品機能・車両接近通報及び研究開発・制御要求仕様書の作成・各部位に搭載されるECUの量産開発の各種検証会に使用する技術資料作成、他室課との整合・実車テスト(実車走行時の振動検証)・報告書作成・使用ツール：Sharepoint　MS Office INCA [ETAS] 【同社の魅力】 ■教育・研修制度直近4年間で教育研修費を2.5倍に、研修講座を3.8倍にまで増加しており、200種類以上もの研修プログラム、実践的な技術を学べる「Winスクール」、通信教育補助や資格取得補助などエンジニアのスキルアップを支援する体制が整っています。 ■「やりたいが見つかるキャリアパス」エンジニアのエキスパート、マネジメントの道への挑戦、未経験からのキャリアチェンジ、上流工程への挑戦など多様なキャリアの選択ができます。
必要な経験・資格	【必須要件】 ※下記いずれも必須・設計経験（1年以上）・ソフトウェア関連の経験・プログラミングの経験(言語不問) ・電子回路、電気回路の知見・制御の知識
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:9:00～18:00 給与形態:月給制
教育・研修制度	テクノプロ・ラーニング、WINスクール、Udemy Business Aidemy、人材サービス型AWSパートナーとしてAWS特別セミナーへの無料アクセス、等

企業情報

基本情報	設立: 1997年従業員数: 8,922名資本金: 1億100万円
事業内容・沿革	■機械、電気、電子、組込制御における研究開発分野や商品開発分野への技術サービス＜沿革＞ 1997年　旧：（株）シーテックの前身企業設立 2006年　ジャパン・ユニバーサル・ホールディングス・アルファ（株）設立 2012年　ジャパン・ユニバーサル・ホールディングス・アルファ（株）をテクノプロ・ホールディングス（株）に商号変更。同年、テクノプロ・ホールディングスの子会社となる 2014年　テクノプロ・ホールディングスが東京証券取引所市場第一部に上場。連結子会社の（株）シーテック（存続会社）、（株）テクノプロ・エンジニアリング、（株）CSI、（株）ハイテックが経営統合し、（株）テクノプロを設立。4社は社内カンパニーへと移行し、同社は「テクノプロ・デザイン社」に組織改編 2021年　（株）テクノプロが（株）ジーコムネットを子会社化
企業情報	【概要・特徴】テクノプロ・デザイン社は、自動車・産業用機械・情報産業・精密機器・電子部品・医療機器等、多様な業界で実績を積んだエンジニアを擁する技術ソリューションカンパニーです。幅広いドメインの経験と14分野から構成された重点技術領域を組み合わせ、顧客のニーズに対して、コンサルティング・人的リソースの提供・教育研修の外板・自社及び協業先と提携したソリューションサービスで課題解決の支援を行っています。【対応力】 7，000名以上のエンジニアが在籍。日本だけでなく、世界でビジネスを展開するメーカーなど、さまざまなクライアントへ高い技術力を提供しています。取引先業界は輸送用機器43.8％、産業用機械18.2％、電子部品11.9％、情報産業が10.0％などとなっています。数年にわたる新製品開発プロジェクトや幅広い分野のプロフェッショナルを必要とする案件など、ニーズに合わせてチームを編成してサポートを行なっています。【人材育成】テクノプロ・デザイン社ではエンジニア一人ひとりの価値をさらに向上させるために最先端の技術が学べる研修・教育精度が整っています。その証拠に教育・人材育成費に年間10億円を積極投資しています。社内の研修以外にも、「Winスクール」「Udemy Business」「Aidemy」「AWS Partner Centralへのアクセス」と外部研修機関も利用しながら、エンジニアが学べる環境を年々アップデートをしております。また、チームでの開発に重点を置いており、経験の浅いエンジニアの方でもご本人の習熟度に応じて、2～5年で上流工程へと挑戦できる環境も整っています。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤交通費支給（月額上限15万円）、残業手当（1分単位）、赴任手当、役職手当、資格手当、転勤赴任一時金、帰省旅費補助、引越費用補助、他【休日・休暇】／（内訳）週休2日制、夏季休暇、年末年始、有給休暇（取得率75％）、慶事休暇、産前産後休暇、育児休暇、介護休暇、入社時休暇（上限5日間）、災害時休暇（災害・ワクチン接種等最大5日間/年）【その他】退職金（確定拠出年金制度）、社外技術研修参加費、通信教育補助、勉強会講師料補助、図書購入補助、資格取得補助、教育自己啓発関連、学会参加費、自己啓発支援、寮・社宅（家族・単身・独身）、※月2～3万円+光熱費を個人負担、引越費用補助、転勤赴任一時金、帰省旅費補助など　※詳細は弊社技術社員就業規則による

コンサルタントコメント

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