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情報確認日
マツダ株式会社
生産技術開発<次世代電動車用パワーユニット>
| 年収 | 510万円~830万円 |
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| 勤務地 | 〒730-8670 広島県安芸郡府中町新地3-1 |
| 職務内容 | ■次世代の電駆車両用の電動ユニットについて、コア技術となるモーター領域の生産技術開発と量産準備を担当していただきます。 開発部門との共創活動による製品仕様の具現化・生産技術の開発と試作品の評価、これらによって得られた情報に基づいた量産準備業務を担当していただきます。 ※開発~生産までを本社で行っているため一連の業務を担当いただけます。 【具体的には】※以下の一連の業務またはいずれかの業務をお任せします。 (1)製品仕様の具現化 ・次世代電駆車両用電動ユニットにおいて、開発段階から設計部門などと協議を行い、生産技術面から商品機能および生産性向上の提案を行い、製品仕様の最適化を行う (2)生産技術の開発 ・原理原則に基づき、汎用性と高効率を両立した工程を検討し、設備・ツーリング・治具等の開発を行う (3)試作品の評価 ・開発した設備を用いて、狙いの機能・品質の検証を行う (4)量産準備 ・上記の技術開発活動で得られた情報を基に、生産工程の設計、生産設備の設計、生産ラインの検討、生産設備の仕様決定、生産設備の量産導入等を行う 【部門のミッション】 ■同部門のミッションは自動車を生産する工場の量産準備業務であり、商品企画や開発部門から製品図面を受け取り、狙いの品質を満足する生産工程と生産設備を準備し、製品の生産と品質が維持・管理できるように生産設備を工場へ提供することになります。 ■その中にあって、モーターの生産技術を担当する私たちのミッションは下記になります。 ・将来の新しいモーターの生産方式を企画し、その生産技術を開発し量産へ適用すること。 ・量産へ向けて部品の素材・加工・組立工程の量産準備を実現すること。 |
| 担当製品 | 完成車 |
| 必要な経験・資格 | 【必須要件】 ■以下いずれかの経験をお持ちの方 ・モーターの製造工程(プレス/曲げ/溶接/ワニス塗布/性能検査など)いずれかに関する生産技術開発/量産準備/品質保証等に携わった経験 ・モーター製造設備の設計開発に携わった経験 【歓迎要件】 ・設備導入(仕様書作成/手配/据付工事)の経験 ・CAD設計(金型・治具・パレット設計)の経験 ・設備設計の経験 ・電駆車両用モーターの開発(設計・評価・制御)の経験 ・巻線機などの生産設備の操作、保全の経験 ・プレス/曲げ/溶接/ワニス塗布/性能検査などの専門的な知見や経験 |
| 雇用条件 |
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| 教育・研修制度 | マツダ・ビジネスリーダーシップ開発(MBLD)、グローバルビジネスリーダープログラム、グローバル生産拠点人材育成プログラム、階層別研修、役割研修等 |
企業情報
| 基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1920年 従業員数: 48,685名 資本金: 283,957百万円 |
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| 事業内容・沿革 | ■乗用車・トラックの企画・製造・販売 など <沿革> 1920年 東洋コルク株式会社として創立 1979年 フォードと資本提携 1980年 ファミリアが日本カーオブザイヤーを受賞 1984年 マツダ株式会社へ社名変更 2016年 ロシアのソラーズ社との合弁生産会社がエンジン工場設立についてロシア政府と特別投資契約を締結 2017年 トヨタと業務資本提携に関する合意書を締結 2018年 トヨタと米国合併新会社「Mazda Toyota Manufacturing, U.S.A., Inc.」を設立 |
| 企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |
| 待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
| 他とは異なる独自の価値を生み出す、日本を代表する完成車メーカーです。 開発拠点・製造拠点・テストコースが1ヶ所にまとまっており、クルマ作りの全工程に関わっていけることも同社の魅力の一つです。 こだわりを持ったクルマの開発が可能なため、自動車づくりに関わりたい全ての方におすすめできる企業です。 |
お問い合わせ番号 452809
