生産技術＜メカ設計エンジニア＞

年収	450万円～750万円
勤務地	〒990-2251 山形県山形市立谷川1丁目1059番地 5
職務内容	■配属先の光デバイス事業部の役割である「新モデルに対し、品質と生産性を改善した製造ラインの導入」を実現するため、主に生産設備の治工具・機構設計開発を担当いただきます。(役割：スタッフ～リーダー候補) 【具体的には】 (1) 新機種ラインのコンセプトに基づく専用設備・治工具の機構設計（3DCAD／SolidWorksを使用） (2) 設計した設備や治工具の導入後の動作確認、精度検証（調整・検証） (3) 設備や治工具に関する業者との技術的な仕様調整・商談、コストダウン対応など　※海外出張業務（フィリピンセブ工場）もございます。【業務のやりがい】 ■高精度な設計で事業成長を牽引スマートフォンカメラ用アクチュエータという、高い精度が求められる製品の専用治工具・設備の機構設計をリードします。設計から導入・検証まで一貫して担当することで、自分の設計した設備が成果を出すところまで確認することができます。ご自身の設計が生産性の高いラインを実現し、量産時の廃棄低減と損益改善に貢献する手応えを得られます。海外工場のエンジニアとも英語でやり取りする機会があり、日常の中で自然と英語の語学力も身に付きグローバルな人材への成長が実感できます。
必要な経験・資格	【必須要件】 ※下記いずれも必須・設備設計経験・3DCADソリッドワークスの使用経験・海外出張が可能なこと【歓迎要件】・設備または治工具の機械設計経験・設計品の測定検証経験・複数のメンバーで業務を行った経験・金型構造、成形材料の知識・英語の技術資料を理解できるリーディング力
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:30～17:15 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT、自己啓発支援制度、海外赴任者向け研修　他

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1951年従業員数: 83,886名資本金: 682億5，800万円
事業内容・沿革	■ベアリングなどの機械加工品や電子デバイス、小型モーターなどの電子機器の開発・製造・販売＜沿革＞ 1951年　日本ミネチュアベアリング株式会社として設立 1961年　東京証券取引所2部上場 1965年　本社を現所在地に移転 1970年　東京証券取引所1部指定替え 1971年　大阪証券取引所、名古屋証券取引所各1部上場 1995年　タイにR&Dセンターを設立 2016年　メキシコに現地販売子会社NMB-Minebea de Mexico， S. de R.L. de C.V.を設立 2017年　ミツミ電機株式会社と経営統合し、社名を「ミネベアミツミ株式会社」に変更 2022年　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【概要・特徴】 ■東証プライム上場、世界トップクラスシェアの製品を多数もつ総合精密部品メーカー。同事業部は、2017年にミネベアと合併した「ミツミ電機」を母体とし、精密部品・光デバイス・電源・機構部品・車載製品・半導体などの製品開発を行っており、またインダストリー、ロボティクス、情報通信、インフラ、医療・介護、自動車、航空機、住宅設備など、暮らしの中の様々な場面で同社の製品が使用されております。母体のミネベアミツミは積極的なM＆Aや開発拠点への投資を行っており、12期連続で過去最高の売上高を更新しております（約1.4兆円） ■同事業部単体の売上は5，532億円（2023年3月期）、ミネベアミツミ全体の売上の40％以上を占めています。近年では車載を中心に事業領域を広げ、経営の多角化を図っています。ミニチュアベアリングでは世界シェアNo.1である安定した事業基盤のもと、製品開発にも積極的に投資できる環境です。【強み】ミツミ事業の強みは、その前身の「ミツミ電機」創業時より高周波技術や無線通信技術などのコネクティビティに関する技術開発力です。その技術はグループの開発力の中核をなしており、現在、自動車、コンシューマエレクトロニクス、スマート家電といったさまざまな製品に応用されています。またミツミ事業は、同社が掲げるコア事業「8本槍」のうち6つ、10のコア技術のうち7つをカバー。今後、IoT、ビッグデータ、AIなどの分野でさらなる成長が見込まれています。【グローバル展開】世界28カ国に125の生産・開発拠点、従業員約9万名を擁し、積極的にグローバル事業を展開（数字はすべて2023年3月現在）。世界各国の工場で、同レベルの高品質な製品を量産できる体制を確立しています。グループ全体の売上高に占める海外売上高比率は83.7％（2023年3月期）となっています。
待遇・福利厚生	【保険】社会保険完備（雇用、労災、健康、厚生年金）【諸手当】通勤手当、住宅手当、家族手当、地域手当、時間外手当、交通費全額支給【休日・休暇】年間121日／（内訳）完全週休2日制（同社カレンダーによる）、祝日、年末年始、年次有給休暇（初年度5～15日、勤続年数に応じて最大20日)、慶弔休暇、ライフサポート休暇、特別休暇【その他】退職金制度（確定給付企業年金・確定拠出年金）、財形貯蓄、従業員持株会、保養所、ライフサポート休暇、フレックスタイム制度、社員食堂、クラブハウス等の福利厚生施設、育児・介護・妊娠・傷病の事由による在宅勤務制度（試用期間中は対象外）、定年65歳

コンサルタントコメント

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