設計開発＜コネクタ＞

年収	500万円～900万円
勤務地	〒224-8540 神奈川県横浜市都筑区中川中央2-6-3
職務内容	車載用、及び通信・産業機器向けのコネクタ設計開発に携わっていただきます。＜具体的には＞・コネクタ（BtoW・BtoB・I／O）の設計開発・2D及び3D-CADによる解析、設計・製品評価、分析・量産立ち上げ対応・国内外得意先との折衝（仕様決め・販促活動）・次世代テーマ開発に向けたR＆D活動・要素技術の開発【業務の魅力】仕様に合わせて設計をするだけではなく、どの顧客にどのように売っていくかというプローモーションの部分からご自身で考える事ができます。 1つ1つのプロジェクト・仕事に一気通貫に携わっていただく為、仕事の幅が広く裁量をもって働くことが出来ます。 0→1の開発にも携わっていただけるため、世の中にない製品を作り出すことができる環境があります。【製品の魅力】コネクタは電気を通す製品全てに使われているといっても過言ではなく、様々な業界からの引き合いがある製品です。今後も需要を伸ばしていく製品の開発に携わることが出来、機械設計のみならず電気、樹脂などの知見を得ることも出来、設計者としてレベルアップできます。【同社の魅力】・民生・産業機械・車載用と3事業で安定した経営基盤をもち、営業利益率が25％と高いです。（業界平均5～7％）・国内外の大手自動車メーカーと多くの取引をもち、同社の製品が多くの乗用車に搭載されています。
担当製品	車載コネクタ
マネジメント	なし
出張場所・頻度	有り
必要な経験・資格	【必須要件】・製造業界での機械設計のご経験をお持ちの方【歓迎要件】・電子部品等の機構設計部品開発経験をお持ちの方・顧客とのコミュニケーションが可能な英語力をお持ちの方・中国語、ドイツ語が出来る方
雇用条件	雇用形態:正社員転勤の有無:場合により有就業時間:8:00～17:00 給与形態:月給制
教育・研修制度	OJT研修等

企業情報

基本情報	市場情報: 東証プライム設立: 1948年従業員数: 4,944名資本金: 9，404百万円
事業内容・沿革	■電子機器用コネクタ、光用コネクタ、高周波・光デバイス等の開発・販売、及び自動組立機・治工具、先端(超精密)金型の開発＜沿革＞ 1937年08月　東京市赤坂区榎坂町に広瀬商会創業 1963年08月　社名を「ヒロセ電機株式会社」に変更 1972年12月　東京証券取引所第二部に上場 1984年11月　東京証券取引所第一部に昇格 2007年08月　創業70周年 2011年11月　新総合拠点・横浜センター稼動 2017年08月　創業80周年 2022年4月　東証プライムに上場区分を変更
企業情報	【東証プライム上場のコネクタ専業メーカー】日本で初めてコネクタを開発した専業メーカーであり、業界でも数少ない、あらゆる業界・用途に対応できるフルラインナップを揃えている点が強みです。その製品は5万点を超え、あらゆる領域で、ヒロセ製品の性能・品質は高く評価されています。【将来性/車載コネクタに注力】 1990年代、長期にわたるR＆Dのもとにこの分野に参入し、現在はアンテナ用をはじめ、LAN用、ECU用、HID用など、カーエレクトロニクスのさまざまな接点で採用実績を広げています。現在国内最大手完成車メーカーの高級車ブランドに同社製品が使用されています。快適性と安全性を追求し、エレクトロニクス化がますます進む自動車分野は、コネクタニーズの大きな鉱脈です。今後再注力分野として、研究費をかけ事業を拡大していく予定です。【強靭な経営体質～グローバル競争を勝ち抜く原動力】・売上高営業利益率20.6％、自己資本比率90％（ともに2023年3月期）に達する経営を実現しています。これらは上場企業の中でもトップクラスの経営指標であり、市場からも注目を集めています。・新製品も、競合他社が参入して値段だけの叩き合いになった場合、お客様への供給責任を果たすことは前提とし事業を進めています。　・海外販売比率は60％を越えています。世界23カ国に代理店ネットワークを形成し、日本国内のみならず、アジア、米国、欧州ヒロセブランドを展開しています。現在、スマートフォンや携帯電話、デジカメをはじめとする電子機器から、産業機器や自動車まで幅広い分野に同社製品は用いられています。今後も、更に海外展開を加速させていく予定です。
待遇・福利厚生	【保険】健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金【諸手当】通勤手当、子ども手当、時間外手当　他【休日・休暇】年間123日／（内訳）完全週休2日制（土日祭日）、年末年始休暇／慶弔休暇／産前産後休暇　他【その他】従業員持株会制度、財形貯蓄制度、退職金制度、カフェテリアプラン

コンサルタントコメント

同社では、製品企画から量産まで設計の全行程を担当できる業務の幅広さが魅力です。民生・産業・車載の3事業で安定した収益基盤を持ち、営業利益率25%という高い収益力があるからこそ、新製品開発に積極投資できる環境があります。売上の30%を新製品が占める攻めの開発風土で、あなたのこれまで培った技術とアイデアを活かしませんか。

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