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情報確認日
三菱重工業株式会社
海外営業<ガスタービン、蒸気タービン及び付随機器>
| 年収 | 500万円~950万円 |
|---|---|
| 勤務地 | 〒317-0073 茨城県日立市幸町3丁目1-1 |
| 職務内容 | ■世界中の事業用及び産業用発電設備向けのガスタービン、蒸気タービン及び付随機器のアフターサービスに係る海外営業業務をご担当いただきます。 【具体的には】 ・顧客が進めるエナジートランジションに貢献する新技術を用いた設備改善の提案取り纏め及び提案活動 ・定期検査に関わる、点検推奨、予備品提案、改善や修理の提案取りまとめ及び顧客への提案業務 ・見積作成、キャッシュフロー計画、商務条件の作成 ・顧客や各国当局との折衝 ・受注後の社内指示、契約遂行中のプロジェクト管理、社内外との調整業務 ・輸出に向けた輸出管理、船積み業務 ・支払い請求、代金回収業務 【業務の魅力】 海外の顧客へ予備品の供給から主機の換装による効率向上・信頼性向上改造工事の提供を行うアフターサービスでは、重要設備を顧客に納入した後に、長期に亘り顧客に近い位置で貢献を感じられます。カーボンニュートラルの実現に向けて顧客のニーズは多様化(水素燃料転換、CCUSの導入)していて、同社の保有する技術・開発技術によって顧客へソリューションを提供することもアフターサービスの業務の一つであり、社会にも貢献する有意義な仕事です。 |
| 必要な経験・資格 | 【必須要件】 ※下記、いずれも必須 ・商社・機械メーカーでの営業経験 ・輸出営業経験・契約/価格交渉等の経験がある方 ・TOEIC700点以上の語学力 【歓迎要件】 ・商社・機械メーカーでの海外営業経験 ・海外拠点での駐在経験 |
| 雇用条件 |
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| 教育・研修制度 | OJT、他 |
企業情報
| 基本情報 |
市場情報: 東証プライム 設立: 1950年 従業員数: 77,274名 資本金: 2,656億円 |
|---|---|
| 事業内容・沿革 | ■エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業 <沿革> 1884年 創立 1934年 三菱重工業株式会社に社名変更 1950年 第二次大戦後、財閥の解体を目的とした過度経済力集中排除法に従い、一時的に西日本重工業株式会社、中日本重工業株式会社、東日本重工業株式会社の3社に分割 1964年 上記3社が合併し、新生三菱重工業株式会社が設立 1970年 自動車部門が独立し、三菱自動車工業株式会社として発足 1979年 米国にMitsubishi Heavy Industries America, Inc.を設立 2014年 ドメイン制へ完全移行 2019年 本社を東京都千代田区に移転 |
| 企業情報 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の総合重機メーカー。1884年に創立し、世界400カ所以上に拠点、79,974名の従業員を擁しています。エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業を展開。エアコンなどの民生品から発電プラントなどの社会インフラ、LNG輸送船などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器まで幅広く手がけています。売上高は国内の総合重工メーカーでトップクラスの4兆6,571億円にのぼります(2023年3月期)。 【事業展開】 ・エナジー:火力・風力・地熱・原子力などの発電システムで、質の高いエネルギーインフラを提供。さらに、大気汚染物質の排出を大幅に抑制する「総合排煙処理システム」、低燃費・低騒音の最新型航空機エンジン、石油化学分野でトップシェアを持つコンプレッサなど多岐にわたる製品を扱っています。 ・物流・冷熱・ドライブシステム:世界トップクラスのシェアを持つフォークリフトやターボチャージャ、国内トップクラスのシェアを持つターボ冷凍機などを提供しています。 ・プラント・インフラ:製鉄機械(新型電気炉)やCO2回収プラント、ゴムタイヤ式新交通システム(AGT)など幅広く手掛けています。 【注力分野】 2030年度までに成長分野での売上高1兆円を掲げており、うち約7割をモビリティーなどが占める計画。無人フォークリフトを活かした物流システムなど培ってきた事業の高度化による増収だけでなく、積極的にM&Aを活用していく方針です。 |
| 待遇・福利厚生 |
【保険】 【諸手当】 【休日・休暇】 【その他】 |
コンサルタントコメント
| ■脱炭素社会の実現に不可欠なガスタービン・蒸気タービンのアフターサービスを通じ、世界のエナジートランジションを最前線で支える高い社会的意義のある仕事です。 ■水素・アンモニア燃焼技術などの最先端技術を駆使し、海外顧客の脱炭素化に貢献するソリューション営業として、グローバルなスケールで活躍できます。 ■フレックスタイム制や在宅勤務制度を活用し、ワークライフバランスを保ちながら、世界の重要インフラに長期にわたって貢献するやりがいを感じたい方におすすめです。 |
お問い合わせ番号 451565
